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ボーグに同化されて施された左翼教育から覚醒し、自己をとりもどした「人間」のブログ

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Actual Generation
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毎日新聞の次は・・・?
為政者は、インターネットを潰したくてしかたがない。
細かく細かく、印象操作を行って、インターネットの「悪」を説く。

まず、切り口は引用先を見てもらうのが良いと思う。
http://klingon.blog87.fc2.com/blog-entry-638.html
これまで我が国の頂上に巣喰う売国奴がさまざまな隠れ蓑を被せながら多くの法案をゴリ押ししてきた。
外国人参政権、人権擁護法、共謀罪、裁判員制度、そして児童ポルノ規制法等々だが、これらは国民の目に触れることなく推進されてきた。

三輪さんは云う、「愛国者なら声を上げろ、なぜこれらに沈黙する?」と。

だが、言うは易く、行うは難し、常々、ネット上のコピペに終始する輩(もちろん、私も含め)は誰もが日常の囚われ人であり、誰もが三輪さんのように強靭な精神と論理性を持っているわけではない。
しかし、昨今の状況を見ると、これまでとは違った極めて危険な状態であると判断せざるを得ない。

私は、息子たちに対し、すでに危険な時期であることを明示的に宣言しているし、この秋にも大々的なインターネット規制が行われる可能性が高いことを告げている。

そして、三輪さんは頑なに暴力による解決を否定する。
国家権力が、その問題解決の担保として暴力装置を有しても、日本国民は牝馬のごとく柔和でなくてはならない。
すべては知恵によってのみ解決する必要がある。
私も、幾度となく暴力の欲望に駆られることがあっても、三輪さんの毅然とした態度を見るにつけ、知恵の世界に立ち返ることができた。
しかし、今、情報網を断たれたらどうだろう?

一縷の望みとして、毎日新聞事件が白日の下にさらされたことがある。

この、毎日新聞事件は、ネット上で発生した事件だと思われているが、実はリアル世界で同時進行しているのだ。
そして、同時にネット上のアンケート調査に似た結果をもたらしている。
すなわち、ネット上にもリアル同様のB層、そして覚者もおり、智者もいることが良くわかった。

仮に今、大々的にネット規制が始まったとしたら、これらの全ての人々は沈黙させられることになる。
ただし、ひとつだけ例外層がある。
それは2ちゃんねる上の掲示板である既婚女性板に集い、情報を共有し、仮想空間の井戸端会議としてリアル世界との架け橋となっている奥様方である。

彼女等は、ほのぼのとしたAAである ウッカリサン( ´∀`)σ)∀`)  を用いて共感を得、誰が敵で誰が味方かを見分けてきた。
そして、やってよい事、いけない事をよく弁えている。
彼女等は今、その守るべき者を賤しめられ、危険にさらされていることを体感している。
それゆえ、仮にインターネットが消滅したとしても、リアルの井戸端会議でリアルのマスメディアを終焉に導くことが可能である。

彼女等は、自己、子供、配偶者、家庭環境をそこなわれたので復讐する権限を有する被害者である。
彼女等は非暴力であり、良識と規範を備えて、かつ理論武装し、自己の利益を明確に表現する能力があるため、安易な誘導でグループ化することもなく、純粋な個人の疎結合による市民勢力となっている。

毎日新聞を亡きものとしようと、彼女等に情報投下を行っている第三の勢力(読売?)はいるかもしれないし、いないかもしれないが、その意図があっても無くても結果に影響が無いということだけは言える。
めでたく毎日新聞が無くなった時、それは次のステップの始まりとなる。

彼女等はその攻撃対象を細分化し、どのグループに属するか選択することができるし、他のグループに干渉することをしない。
グループは自分の興味の対象となるものをいくつでも複数選択できるのだから、外圧でまとめて「巻狩り」にあうこともない。
そして外見、B層を装うこともできるし、為政者のエージェントにしても、自分の母や娘や妻かもしれず、うかつな行動はとれないのだ。

遠巻きにして静観しているマスコミは毎日消滅が地獄の入口であることを知るべきである。
ひとたび、売国新聞が曝されれば、これまで知らぬ顔の半兵衛をきめていた残りの報道機関はすべて同類であることが証明されてしまうからだ。
自浄作用が利かぬ集団は奥様方により粛清されるのが道筋であろう。
創価学会がこの事態を理解しているかどうかはわからぬが、読売&日本テレビはミヤネ屋をテコにして生き残りのチャンスを準備したことになる(もちろん、今後の報道姿勢しだいだが)。
まあ、読売は聖教新聞という利権を押さえているわけだから、理解していないことはあるまい。

最後に、売国為政者とそのエージェントに告げる。
今、彼女等を畏れ、悔い改めて撤退するなら、罪一等を減じ、日本所払いぐらいで許される可能性はある。
しかし、毎日新聞消滅以降、貴様らには御赦免の道はないだろう。

男の私には参加する資格がないが、奥様方の追及の手に終わりは無いと思われるから。
安寧秩序を守りネメシスの手が清からんことを祈る。

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毎日新聞事件のつづき
さて、前回に続き(やるのか?)毎日新聞の闇をえぐります(ホントか???)

この前は政治的な視点をはぶいて、私の主観だけを述べておりますが、今回は政治的な主観を述べさせていただきます。
(なにしろ、私はジャーナリストではないので、客観的なことは言えないのです)

まず、佐々木俊尚氏は、彼が上リンク中(CNETの記事)で自分で述べているように、元毎日新聞の社員であり、病気を理由に退職しているということです。
つまり、内部事情を知りつつ、外部ゆえに批判も養護も自由であるという点です。
で、これからなにを展開するかというと、企業コンプライアンスなのです。

佐々木氏は文中で毎日新聞のガバナンスに問題があると批判し、かつ彼は朝比奈(新)社長を個人的に恩人であるといって養護します。
「これは、朝比奈新社長の責任ではないんだよ、社風がそうなんだ、ほんとは頭が古いだけの優しいガンコ親父なんだからさぁ」
という迷彩なのです。

しかし、現実にはすべてが異なり、ネット上に9年間書き散らされた記事の多くは「捏造記事」であったわけで、「不適切な記事」ではないのです。
これを表で指摘しない佐々木氏は朝比奈(新)社長のガバナンス下にあるということができます。

ふりかえって、配信記事の違法性を考えてみましょう。

もう、これは「外患誘致」のひとことで容疑は明白です。
たとえば、新大統領オバマさんが、「アメリカが困っているのに、日本はナゼ金をださんのだ?おい、日本通のシーファー君、説明したまえ」「はい、日本は最近、ネットワーク犯罪組織が横行し、人身売買や売春、街中に児童ポルノがあふれ、それはもう、ソドムとゴモラもかくあるや、と云わんばかりの様相でして・・・」
「け、けしからん、アメリカを愚弄するつもりか、おい、極東軍司令官を呼べ」「はい、トーキョーですが、特に日本人は何も対処している様子はありません、それよりわが軍の綱紀を粛正し、市民に対するレイプをやめろとの抗議があっただけです。」
「うぬぬ・・・日本を再占領せよ、いますぐだ」となって、めでたく外患誘致が成立してしまうわけです。
もちろん、「そのようなおそれのある行為」も、未遂、予備で同罪となります。

このようなことが起こりうるのは、毎日新聞が反社会団体であり、新聞を発行することにより、価値のある企業に対して破壊活動をおこなっているという結果になるからです。
さらには、欺瞞に満ちた記事をもって、「社会の木鐸」を騙り、人心を惑わす悪徳企業なのです。

さて、肝心な政治的視点ですが、毎日新聞社は聖教新聞を印刷していますので、その金主は創価学会です。
ただでさえ、叩かれている創価学会が問題を起こした毎日新聞を擁護しつづけるでしょうか?
すでに、潮流は変わり、Xデーがささやかれている昨今、毎日新聞?君たち、もーいいから、と言われてしまうのではないでしょうか?

佐々木氏の文を見ると、毎日新聞社は朝比奈(新)社長のガバナンス下にあり、朝比奈社長が「悪い」といっているように見えます。
しかし、事件当時、朝比奈氏はまだデジタルメディア局長であり、事件の責任を追うべきは前社長なわけです。

事件発覚直後の、とあるブログのコメント欄で、「これで新社長のクビ切ってケリさ」というのを目にしたとき、今の流れが手に取るようにわかりました。
なるほど、多額の退職慰労金が待っているのかぁ、いいなあ(こらこら)
ライアンコネルと米州機構の仕掛けを2ちゃんねるに流した人も同一の可能性があります。
つまり、読売新聞は「本当の情報を流した」だけで、そこから先が奥様方の手柄ということなのでしょう。

佐々木氏の見方はそこそこですが、かれは根からの毎日マンなので、ネットの機微が見えていないのでしょう。
感覚的なズレを感じます。
最初は自分の言葉をしゃべっていても、ミッションを与えられると言動に新しい脈絡が生じてしまうので、それまでの発言と齟齬を生じてしまうのでしょう。
結局は花岡某と同じようなヤツで、ネットを理解しているなんてのも上辺だけのものなんでしょう。
結局、何が言いたいかと云えば、ジャーナリストなんてそんな程度さ、このタコ!ってことです。

最近のネット上で多くながされているコピペの趣旨にはこんなのがあります「総選挙は無記名だが、それは卑怯なのか?民主主義は無記名では担保できないのか?」と。

さて、この程度指摘されて私を告訴される方はご自由にどうぞ、簡単に特定できると思われますので。
ただし、このブログのプロフィールを見ていただけば判かりますが、私は真の愛国者を目指しておりますので、命を賭けて戦う準備があります。
息子たちには、オレが逮捕されたらおまえたちが仇をとれ、と常々申し渡しておりますので。

愛国オヤジの脳内記事を最後まで読んでくださった皆様、主観ばかりで申し訳ありませんが、事実というのははこんなもので、名も無いブログでさえ毎日新聞よりはるかにマシなものなのです。
さらに興味があれば過去記事もご覧ください、きっとご参考になると存じます。
毎日新聞事件に関するいくつかの考察
新旧、混ざってしまうのですが、まず
『ネットは新聞を殺すのか?』&『新聞のなくなる日』
http://www.nikkeibp.co.jp/sj/2/interview/64/index.html
なんてのを見てもらおう。

ごく最近では紙メディア「諸君」なんてので佐々木俊尚とかが「おれはネットの味方だぁ悪いのは読売新聞じゃね?」みたいな勝手なこと書いてるとか。
この人、いっぱしのネット通のフリしてるけど、結局は元新聞記者じゃねーの。

あのね、何でも思ったこと書いて良いのは、社説だけなの。
事実がいくつもあるはず無いよね、なんで5誌あったら、どれも違うこと書けるわけ?
他紙と違ってたらソースの真偽を確認しろよ。
訂正記事は明確に出せよ。
スクープなんて、もともと、思い込みなんでしょ?
そんないいかげんなことをしていながら「ネットの情報は信用できない」なの???

いくら小中学校で新聞を読めと教えても、信用できる新聞など無いわけです。
親として、自分の子供に新聞を読めなんて言えないんですよ。
毎日新聞が「学校で新聞を活用しよう」なんてキャンペーンやってても、私はすぐに、文科省、教育委員会と校長先生に連絡して、否定的な答えをもらっていますので、すでにそういうぬるい時代は終わっているのではありませんか?

フツーの知恵のある人は記者クラブをソースにした翼賛メディアや外国勢力の代弁者(筆頭はNHKね)なんかは、見たくないわけ。
速報性をネタにするんだったら、確実性をぎせいにしても良いと?
それでは捏造やり放題ですよね。


さて、今回の毎日新聞事件は、もっと深い所に根差すものと考えられます。

問題のライターである、ライアンコネルの記事が米州機構の報告書に引用されていた件で、そんなもん、国会図書館にいけばアーカイブが見られるよ~んと、タカをくくって行ったら、見れないんですよ。
書司の方は、「今具合が悪いといわれています」とおっしゃるので、これは具合が悪いのではなく、元データを消されているのです、法務のかたにお話がしたい」と申し上げた。
私は「ここにあるアーカイブは国民の財産なんじゃないですか?」と、な、なんと、驚いたことに、「これは毎日新聞社から納本されているものではなく、単純に商業データベースのアクセスフィーを払って閲覧させているだけなんです」とか。
「えーっ、国立国会図書館法にもとずく納本はされてないんですかぁ???」・・・「インターネット上の文書は納本の対象ではないそうです」「むむむ・・・著作権はうるさく言うのに、これはひどい、なおさら許せないですねぇ、これは国民に対する挑戦か」「まあ、現状ではそういう扱いなんですが、有償で使用中のデータベースを不当に改竄したわけですから告訴は検討しております。」
ということでした。

紙メディアならマイクロフィルムになっているから、まだ救いはあるが・・・マイクロフィルムでは光学的にしか読めないわけで、コンピュータには検索すら出来ないし、相手はネット上の新聞なわけで。
しかし、だからといって、全ての紙媒体をコーパスにしろ、というわけではないのです。
現在稼働しているデータベースを追記ミラーに保存するくらい、簡単にできることだからです。
今すぐデータベースの差分アーカイブが納本されるべきなのです。(ランニングコストは紙納本よりはるかに安いでしょう)
さもなければ、国会図書館は「みなし納本」として、原本の保全、差し押さえを提訴するべきだと考えます。

次に外務省です。
米州機構の担当は南米課だそうです。
「えーと、米州機構に関して毎日新聞事件について聞きたいんですが」「米州機構の担当者は不在ですので、後ほど連絡させていただきます」で、当方の連絡先をことずける。
まもなく
女性の担当官「あの、先ほどお問い合わせいただいたようですが、どういったことでしょう」
「毎日新聞のワイワイ事件に関してなんですが」
「はあ、現在米州機構で問題になっていることは無いと思うんですが」
「はい、私も現在は安定していると認識しておりますが、私の手元に、過去に発行されたOASの報告書があるんですが、この中にライアンコネルという記者の書いた記事が引用されているんですよ。」
「はぁ、で?」
「ここに出てくるアニタという人はセックススレイブではなくて、赤サギでしたよね?」
「はあ、そう認識しておりますが」
「この毎日デイリーニュースの沢山の記事がさまざまな方面で一人歩きしているようなんです。」
「とおっしゃいますと?」
「最近、シーファーさんが日本は児童ポルノを取り締まれと圧力をかけてきましたよね」
「そうですね、でも、現在特に問題にはなっていませんが」
「ああいったことなんかも日本ユネスコ協会とマッチポンプでやっているという噂があるので、裏をとっていたのです。」
「なるほど」
「ところが、アーカイブが削除されてしまって国会図書館でも読めなくなっているんですよ」
「はぁ、そうなんですかぁ」
「このままではこの報告書が引用したソースは削除されましたなんてことになって、この報告書自体が信頼度の低い資料ってことになってしまうわけです。」
さすがに担当官苦笑
「わかりました、ライアンコネルですか?」
「綴りはRyann Connellです」
「ふむ、すぐ出てきませんね・・・」
「あの、単に引用された記事を読みたいだけなんで、そちらにありましたらご提供ください」
「わかりました、ではさがしてみます。」

という次第で、ナントカ省というところは「現在の問題」しか興味が無い、すなわちこういった問題の積み重ねが将来的に日本人の安全保障にどのような影響をおよぼすかなど、どーでもいいことなわけです。

ちなみに、この問題を継続的に追及しているのは2ちゃんねるの「既婚女性板」の有志たちなわけですが、大量の工作員が陰に陽に24時間の妨害工作を行っているため、すでにスレッド数は115を数えており、事件性を否定することは不可能です。


この項続く(ホントか?)


情報集積ページ
http://www8.atwiki.jp/mainichi-matome/pages/1.html

この事件に関するまとめページ
http://www9.atwiki.jp/mainichiwaiwai/


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